01
顧客の成果にこだわる
技術や機能をつくったこと自体を成果にしません。
お客様の時間、コスト、品質、安全、確実性にどれだけ変化を生み出せたかで価値を測り、成果が現場に定着するまで向き合います。
ABOUT US
私たちについて
01
MISSION
建設の知を解き放ち、
世界の建て方を変える。
建設の知は、図面や仕様書、データ、そして技術者の経験に宿っています。
私たちはAIでその知を読み解き、つなぎ、企画・設計・積算・審査・施工を動かす力へ変えます。
人とテクノロジーが協働し、より速く、確かに、創造的に建てられる未来をつくります。
社名のKK Generationは、3つの言葉に由来します。
- Kensetsu
- 日本の建設
- Keystone
- 要石
- Generation
- 創出
日本の建設を支える要石を生み出す。KK Generationという社名には、その意志を込めています。
02
VALUES
私たちが大切にする5つのバリュー
このミッションは、優れた技術だけでは実現できません。
私たちは、次の5つを日々の判断と行動の基準とします。
02
仮説を持ち、現場で確かめる
お客様の要望をそのまま答えにせず、自ら考え、解くべき課題と解決策の仮説を持ちます。
図面、データ、業務、現場の声と向き合い、事実によって仮説を検証し、より本質的な答えへ磨き続けます。
03
当たり前を、非凡な水準でやり切る
期限、要件、品質を曖昧にせず、合意したことを確実に実行します。
問題の兆候は早く共有して打ち手と見通しを示し、自分の担当範囲に線を引かず、細部まで確認して最後までやり切ります。
04
最先端を実用に変える
新しい技術を試すだけで終わらせません。
精度、速度、信頼性、使いやすさを磨き、研究やデモを、お客様の日常業務を変える仕組みにします。
05
傑出した仲間と、高め合う
大きなミッションは、傑出した個人とチームによって実現されます。
私たちは、優れた人を惹きつけ、挑戦と成長の機会をつくり、成果に正当に報います。互いに率直なフィードバックを交わし、高い基準で学び合い、一人では届かない成果を生み出します。
03
TEAM
AI・コンサルティング・建設を横断するプロフェッショナルチーム
建設業界を変革するには、優れたAI技術だけでも、業務への深い理解だけでも十分ではありません。経営課題を構造化し、建設実務を理解したうえで、技術を現場で機能する形に落とし込む力が不可欠です。
KKGでは、AI・コンサルティング・建設の各領域に精通したプロフェッショナルが一つのチームを編成。お客様とともに本質的な課題を特定し、解決策の構想からAIの開発・実装、現場への定着までを一気通貫で支援します。
汎用的なツールを提供するだけでなく、お客様固有の業務やデータに深く入り込み、スピーディーに検証と改善を重ねることで、生産性や品質の向上、新たな事業価値の創出まで実現します。
AI
CONSULTINGCONSTRUCTION
マッキンゼー等のコンサル出身者、東京大学AI博士・理研等のトップ研究者、スーパーゼネコン出身者や一級建築士など、
異なる領域のトッププレーヤーが集結。
代表取締役CEO
藤田浩之介
Konosuke Fujita
McKinsey & Companyにおける7年間のコンサルティング経験を経て、「建設業界の根幹たる図面の認識・生成に特化した独自AIを起点に、業界OSを再定義する」ことをミッションに当社を創業。
東京大学法学部 卒業
取締役CTO
市川航平
Kohei Ichikawa
東京大学にて博士課程までAIで画像の認識や生成を中心に研究、並行して松尾研スタートアップにてテックリードを経験後、当社を共同創業。
東京大学大学院 総合文化研究科 博士後期課程 卒業 (学術博士)
FDE責任者
藤岡良輔
Ryosuke Fujioka
東京大学にてAI研究を中心に学部・修士を取得後、PwCコンサルティングにてAI専門のコンサルティング業務に従事。2025年より当社に参画。
東京大学大学院 工学系研究科 システム創成学専攻 修了
営業責任者
岩崎修登
Shuto Iwasaki
東京大学にてAI研究を進めたのち、卒業。海外テック企業を経て2025年から当社に参画。
東京大学理学部生物情報科学科 卒業
04
COMPANY
会社概要
| 会社名 | 株式会社 KK Generation |
|---|---|
| 設立 | 2023年5月 |
| 代表取締役 | 藤田浩之介 |
| 従業員数 | 62名（業務委託含む・一級建築士2名在籍） |
| 本社所在地 | 東京都港区高輪2丁目21−2 THE LINK PILLAR 1 SOUTH 9F |
| 取引銀行 | みずほ銀行、三井住友銀行、さわやか信用金庫、日本政策金融公庫 |
| カスタマーハラスメント に対する基本方針 | 周知日：2026年7月4日表示する（PDF） |